【体験談】法人登記に必要なバーチャルオフィスを安心に安く利用できるおすすめ会社

ITの普及や通信環境の整備で、最近注目されているのがバーチャルオフィスです。

バーチャルオフィスは通常のオフィスと違い実態がないため、固定費の大幅な削減や柔軟な働き方ができるなど多くのメリットがあります。

しかしバーチャルオフィスを展開している会社は多く、どこがいいのか迷っている人もいると思います。

この記事では実際に”レゾナンス”というバーチャルオフィスを利用するメイカヒットが、おすすめのバーチャルオフィスや選ぶ際のポイントを紹介します。

この記事を読むことで、自社にマッチしたバーチャルオフィスを契約できて、安心して事業を進めていけます。

バーチャルオフィス名	入会金	月額利用料	特徴	公式サイト
レゾナンス	5,500円	990円〜	都内一等地を利用可能 お客様満足度No. 1の実績	レゾナンス公式HP
GMOオフィスサポート	無料	660円〜	業界最安値水準 東京プライム上場グループが運営	GMOオフィスサポート公式HP
DMMバーチャルオフィス	5,500円	660円〜	大手DMMが運営 メガバンクでの法口座開設実績	DMMバーチャルオフィス公式HP
Karigo	5,500円	3,300円	バーチャルオフィスの老舗全国62拠点から選択可能	Karigo公式HP

【口コミあり】安心で安く利用できる！おすすめバーチャルオフィス4選

数あるバーチャルオフィスをリサーチした結果、安心して安く利用できると判明した4社を紹介します。

紹介する4社は価格帯以上のサービスを提供しており、口コミも好評です。

レゾナンス

引用：レゾナンス

レゾナンスは2019年~2023年の「人気度・顧客満足度・価格満足度」調査でナンバーワンに輝いた、今最も勢いのあるバーチャルオフィスです。

2022年12月時点で登録社が14,123社を超えて、業界トップレベルの伸び率を叩き出しています。

レゾナンスの特徴は最低990円〜で都内一等地にオフィスが借りられる点です。

他にも多様なオプションや特典、スタッフ常駐など事業成長に欠かせない要素が揃っています。

レゾナンスは定期的にキャンペーンをしているので、現状のキャンペーン情報は公式サイトを確認してください。

メイカヒットも利用するレゾナンスについて、詳しくは以下の記事で紹介しています。

バーチャルオフィス名	レゾナンス
入会金	5,500円
月額利用料	990円〜
特徴	都内一等地を利用可能 お客様満足度No. 1の実績
公式サイト	レゾナンス公式HP

GMOオフィスサポート

引用：GMOオフィスサポート

GMOオフィスサポートは東証プライム上場企業グループ会社が運営している、信頼性の高いバーチャルオフィスです。

東京以外にも「神奈川・愛知・兵庫・京都・大阪・福岡」の各県の一等地から好きな場所を、オフィスとして住所利用可能です。

またバーチャルオフィスで問題視される法人口座の開設も、グループ会社にGMOあおぞらネット銀行があるため、スムーズに進行します。

月額利用料はなんと業界最安値水準の660円〜となっていて、コスパに優れたバーチャルオフィスと言えます。

バーチャルオフィス名	GMOオフィスサポート
入会金	無料
月額利用料	660円〜
特徴	業界最安値水準 東京プライム上場グループが運営
公式サイト	GMOオフィスサポート公式HP

DMMバーチャルオフィス

引用：DMMバーチャルオフィス

DMMバーチャルオフィスは、動画配信やオンラインゲーム、英会話などで有名な大手DMMが運営しています。

オフィスの所在地は渋谷・銀座・横浜・大阪梅田・福岡天神・名古屋といった都市で、駅近かつ綺麗な外観にこだわったオフィスを展開しています。

「みずほ銀行・三井住友UFJ銀行・りそな銀行・ゆうちょ銀行」などメガバンクへの法人口座開設実績が豊富な点が強みで、顧客からの信頼に繋がるでしょう。

バーチャルオフィス名	DMMバーチャルオフィス
入会金	5,500円
月額利用料	660円〜
特徴	大手DMMが運営 メガバンクでの法人口座開設実績
公式サイト	DMMバーチャルオフィス公式HP

Karigo

引用：Karigo

Karigoは2006年からバーチャルオフィス事業を開始していて、バーチャルオフィス界のパイオニア的存在です。

全国62箇所の幅広い住所から選ぶことができる、日本最大級の老舗バーチャルオフィスとして現在も進化を続けています。

17年以上かけて培われたノウハウや信頼があり、安心して契約できるオフィスと言えます。

バーチャルオフィス名	Karigo
入会金	5,500円
月額利用料	3,300円
特徴	バーチャルオフィスの老舗 全国62拠点から選択可能
公式サイト	Karigo公式HP

バーチャルオフィスを使うメリット

バーチャルオフィスの市場は年々拡大しています。

働き方が多様化してオフィスへの出勤が不可欠でなくなった現代において、バーチャルオフィスは最適な選択肢と言えます。

利用開始までがスピーディー

バーチャルオフィスを使うメリットに、利用可能までがスピーディーなことが挙げられます。

不動産を契約する場合「物件探し・内覧・入居審査・契約」など多くの過程を経て、やっとオフィスを利用できるようになります。

またインターネット環境や電話回線など、事業を始めるまでに時間がかかるのが欠点です。

バーチャルオフィスは申し込みページから必要事項を入力すれば、最短当日に審査に通過し、使用できる会社もあります。

バーチャルオフィスのスピード感は事業に弾みをつけてくれるでしょう。

コストを削減できる

バーチャルオフィスは実態がないため、不動産に発生する費用がかからず、大幅なコスト削減ができます。

物件を借りた場合は「敷金・礼金・家賃・仲介手数料など」の費用がかかり、およそ200万円〜300万円かかる見込みです。

バーチャルオフィスは実態がないので「入会金・月額サービス料（+オプション料）」しかかかりません。

オフィスにかかる費用を大幅に削減できる分、事業で残せる金額が増えるでしょう。

一等地の住所を取得できる

バーチャルオフィスは東京の青山や銀座など、一等地を会社の住所として取得できます。

駆け出しの企業であっても、一等地にオフィス住所をおくことで、顧客の信頼や企業のイメージアップに繋がるでしょう。

資金や信用が少なく都内にオフィスを構えるのが難しい開業初期に、一等地の住所を使えるのは、事業を進めていくうえで大きなメリットになります。

バーチャルオフィスのデメリット

バーチャルオフィスには事前に知っておきたいデメリットもあります。

バーチャルオフィスを有効的に利用するためにも、デメリットはしっかり理解しておきましょう。

他社と登記住所が被る

バーチャルオフィスは他の事業者と住所が被ります。

他社と住所が被ると顧客がネット検索した際、同一の住所の事業者も多く表示されてしまいます。

また同じ住所を登記する会社が不祥事を起こした場合、クライアント等にマイナスのイメージを与えるかもしれません。

バーチャルオフィスは市場拡大により一般的に周知されてきましたが、取引先や営業先に不信感を与える可能性があることは知っておきましょう。

業種によっては利用できない

バーチャルオフィスを利用できない業種もあります。

上記は許認可や20㎡以上の事務所が必要など、実態のあるオフィスでないと利用できない職種です。

これから行う事業でバーチャルオフィスが利用できるか、事前に確認しておきましょう。

郵便物の受け取りに時間がかかる

バーチャルオフィスは登記先の住所に郵便物が届き、自宅に転送されるため受け取りに時間がかかることは知っておきましょう。

利用するバーチャルオフィスやオプションにより異なりますが、届いた郵便物は月に1回〜2回ほど、まとめて転送される仕組みになっています。

郵便の受け取り方法や頻度はバーチャルオフィスによって違うため、事前に確認するのが重要です。

意外と安い！バーチャルオフィスの相場を紹介

バーチャルオフィスの相場は月額1,000円以下〜1万円以上と幅広く、同じ会社でも格安プランから高級プランまであります。

【バーチャルオフィス料金相場】

価格帯	サービス特徴
月額500円〜	住所利用のみ 郵便物は別途費用が発生
月額1500円〜	法人登記会議室利用 郵便物転送
月額5000円〜	電話伝送サービスなど各種オプションが充実
月額10,000円以上	電話秘書代行サービス、ラウンジ利用などのオプション利用 スタッフ常駐一等地に住所が持てる

創業時に高級プランに申し込んでしまうとサービスを持て余してしまう可能性もあるので、現状どのサービスが必要か洗い出しうえで、自社にあったプランを選びましょう。

レゾナンスは通常月々の料金は3,300円ですが、支払い方法を1年払いにすると月々1,650円でバーチャルオフィスと、週一回の郵便物転送が利用できます。

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失敗しない！バーチャルオフィスの選び方

バーチャルオフィスを選ぶ際、価格帯やサービスなど種類が多く困惑する事業者も多いと思います。

ここではバーチャルオフィスを選ぶポイントについて解説します。

上記を抑えればバーチャルオフィス選びに失敗する確率を大幅に下げられます。

初期費用と固定費を比較する

バーチャルオフィスを契約する際「初期費用」と、月額利用料などの「固定費」の確認は不可欠です。

バーチャルオフィスを選ぶ際に大切なのは、料金の安さだけに注目するのではなく「必要なサービスが含まれているか」「サービスに対して価格は適正か」に注目します。

また「保証金・預り金・郵便転送手数料・解約金」など、入会金や月額利用料とは別に発生する費用がないかもリサーチしておくと、契約してから想定より高い金額を支払うといったことになりません。

金額だけでなくサービス内容にも着目して、自社にあったバーチャルオフィスを選びましょう。

住所地の立地

住所地の立地は契約前にGoogleマップ等でしっかり確認しておきましょう。

バーチャルオフィスのメリットとして、都市の一等地に法人登記できることが挙げられますが、オフィスへのアクセスも重要なポイントです。

普段はオフィスの住所へいかなくても、来客や郵便物の受け取りなどで訪問する機会がある場合も考えられます。

バーチャルオフィスの立地は信頼感を得られて、アクセスのしやすい場所を選ぶのが大切です。

営業時間やお問い合わせ可能な時間帯を確認する

営業時間やお問い合わせ可能な時間帯を確認しておくのも重要です。

事業内容によっては、夜間に急なミーティングや来客対応が入る業種もあります。

また緊急のお問い合わせや郵便物の受け取り、電話転送など、電話や対面ですぐに対応してほしい時があると思います。

バーチャルオフィスを選ぶ時は、スタッフが常駐している会社を選ぶと安心です。

必要なサービスは付帯しているか

バーチャルオフィスを契約する際、自社に必要なサービスが付帯しているか、もしくはオプションで選択できるか確認するのが重要です。

バーチャルオフィスとして今1番人気のレゾナンスが実施した「バーチャルオフィスにあって良かったサービス（オプション）」に関するアンケート結果から、以下のオプションの必要性が伺えます。

必要なサービスをつけておけば、自社サービスや商品の品質を向上させるなどコアとなる業務に集中できます。

バーチャルオフィスを契約するまでの流れ

バーチャルオフィスの契約は公式サイトから簡単な内容を入力するだけで完了します。

まずは記事の内容を参考に、数ある会社の中から自社にあったバーチャルオフィスを選びます。

ここではメイカヒットも利用している、レゾナンスを例に契約の手順を紹介します。

まとめ

バーチャルオフィスは通常のオフィスに比べ、圧倒的にコストと手間を抑えられます。

数あるバーチャルオフィスの中で、安心して安く利用できるオススメの会社は以下の4社です。

またバーチャルオフィスを選ぶ際は以下の4点に注目して、自社にマッチした会社を選ぶことが重要です。

この記事の内容を参考に、コスパのいいバーチャルオフィスを選ぶことで、事業で残せるお金が多くなり、さらなる飛躍に繋がるでしょう。